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睡眠

現代人の多くが睡眠不足

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睡眠障害

大脳は睡眠不足に弱い

いま、睡眠とはなにか、睡眠の役割はなにか、どうすればうまく眠れるのか、といった問題が問い直されています。人類史のなかで、これほどにも睡眠について関心が高まった時代は、以前にはありませんでした。無為無産の時間であるかのような睡眠は、ともすれば軽視されてきました。短絡的に生産性や経済効率を重視する価値観からも、宗数的な高い精神の緊張を求める価値観からも、これは当然だったかもしれません。
ところが、脳の研究が進歩して、睡眠や生物時計の役割がしだいにあきらかになるにつれて、これら実利的ないし道徳的な尺度で計ってさえ、睡眠が無意味でないことがわかりました。睡眠は高度の生理機能に支えられた適応行動であり、生体の防御技術です。高次の生命体として、私たちは睡眠なしには存続できないように設計されています。睡眠を適切にとることが、実利を追求するにも精神を高揚させるにも必須の前提条件なのです。
睡眠の役割とは、ひとことでいえば、大脳を創り、育て、守り、修復し、よりよく活動させることです。私たちは大脳に頼って生きています。だから、大脳の性能を支える睡眠の適否が、人生の質を左右するのです。適切な睡眠は、より豊かに生きることにつながります。逆に、不適切な睡眠は、より貧しく生きることにつながります。しかも、睡眠不足に最も弱いのが、大脳なのです。最高位の中枢である大脳の機能が衰え、誤動作をしやすくなるとどうなるか、自明のことであ・りましょう。
こうして、大脳の発達に伴って睡眠は進化し、大脳を管理する作業に集中するようになりました。それゆえ、睡眠は大脳のための休息である、という認識だけでは不十分です。たしかに、睡眠は大脳を休息させますが、もっと能動的に、大脳を点検修理して保全するという作業も営んでいます。さらに、大脳の休息を解いて活性化するプロセスも、睡眠のたいせつな作業です。これら一巡の作業によって、私たちは眠っているあいだに大脳機能を修復し、また、もっと賢くなれるのです。
しかし、このような認識が確立するまえに、私たちは大きな代価を支払ってきましたし、これからもなお支払いつづけなければならないでしょう。その代価とはなにか?それは、現代社会を蝕んでいる睡眠障害です。
生体内部環境の「自然破壊」
現代の高度技術化社会にあって、私たちは生産活動や経済利益を重視するあまり、睡眠を軽視し犠牲にしてきました。高度技術によってかつてない繁栄を遂げ、大きな恩恵を受けていることは、まぎれもない事実です。
たとえば、一日二四時間という束縛から解放された人工環境では、外界の昼夜リズムに拘束されずに気ままな生活ができます。大陸間旅行をジエット機で同日のうちに済ませることができます。交代勤務制が生産の効串を高めています。インターネットをとおして、全世界の情報は昼夜を問わず授受できます。
しかし、忙しくストレスに満ちた現代社会では、先進工業国でも発展途上国でも、新生児から高齢者まで、やっかいな睡眠障害が世界的に蔓延しつつあります。これは、同時に発生したさまざまな歪みによるものです。睡眠を軽視したことに起因する大事故も、世界各地で頻発しています。いわぱ、生体の内部環境に対する「自然破壊」の結果なのです。
自然破壊とは、もともと生体の外部にある自然環境に対する人為的な操作の結果に対する用語です。しかし、私たちも自然そのものであり、身体内部に固有の環境をもっています。この内部環境の調和が乱されると、生命維持に危害が加えられることになるのです。
つまり、ストレスが発生し、病気になり、さらには死にいたることにもなるわけです。

社会問題でもある睡眠障害

いま、どのようにして快適な睡眠を確保するかという問題が、国民全体にかかわる重要な関心事であることは疑いのない事実です。これはわが国ばかりでなく、欧米の先進諸国に共通する課題です。日常生活のなかで、自分や周囲の人の眠りが気になる人は、きわめて多いのです。睡眠不足に起因する生活の質の低下やうっかり事故は、かつてない規模でふえつづけています。睡眠障害というさまざまな難病が、人々を苦しめています。
たとえば、アメリカ人のじつに三人に一人が不眠症であるという統計があります。これは、米国ナショナル・スリープ財団が成人一九五〇人を対象にして、一九九一年に実施した疫学統計の結果です。不眠症のうち、慢性的なものは9%、ときどき発症するものが27%でした。不眠症はいまでは古い用語ですが、睡眠障害のなかでは最も一般的なものです。
わが国でも最近になってはじめて、疫学の専門家が厳密なパイロット調査を実施しました。国立公衆衛生院の蓑輪侃澄疫学部長と土井由利子研究員が一九九七〜一九九八年に行った「日本人における睡眠障害・睡眠習慣に関する疫学研究」がそれで、成人男女それぞれ一四〇〇人を全国から無作為に抽出して調査票を送ってしらべたものです。回収率は67.5%でした。
その結果、不眠症の有症串が五人に一人という予想どおりの数値が確認されました。ここでいう不眠症とは、過去一ヵ月内に一週間に三回以上、入眠障害か中途覚醒のどちらか一つ、または両方の症状のあった場合です。人眠障害とは、寝床に入ってから三〇分以内に寝つけないという症状です。中途覚醒とは、夜間や早朝に目が覚めるという症状です。
睡眠障害は、勤労年齢層にとどまりません。高齢化社会の出現によって、当然のことながら、高齢に伴う睡眠障害がふえています。アメリカの統計によれば、65歳以上の高齢者のうち四人に一人が睡眠時無呼吸症候群という睡眠障害をかかえているとのことです。
また、若年齢層の睡眠障害も深刻です。夜型社会のあおりで、生活リズムが昼夜リズムと同調しにくくなっています。その結果、赤ちゃんから学齢期の子どもまで、社会の時間割になじめなくなっています。その結果が、睡眠不足を生み、脳がじゆうぶん休息し活性化されない状態をつくりだします。いらいらする、辛抱できない、キレるなど家庭内暴力や学級崩壊の素因がこうして醸し出されるのです。未来社会の担い手が、潜在的な睡眠障害をもっていることがなにを意味するか、これも自明でありましょう。
「アメリカよ、目覚めよ!」
このような機運にあって、アメリカ合衆国は、いちはやく一九八九年に睡眠障害研究国家委員会を設立し、「アメリカよ、目覚めよ‐.」(“WAKE UP AMERICA : A NATIONAL SLEEP
ALERT”)という国家事業を発足させました。
この委員会の試算によれば、眠気に起因する事故だけでも、経済的な損失として見積もると、一九八八年度の場合で四三〇位ないし五六〇位ドルに相当するというのです。その後の試算では、毎年およそ700億ドルずつの睡眠不足に起因する損失があり、そのうち交通事故が300億ドルにも相当するということです。
アメリカの議会や行政府の対応は敏速でした。四年後には、国立健康研究機構のなかに睡眠障害研究センターという研究施設を発足させ、年間一位ドル近い研究費を支出しています。国家や民間の補助を得て、ナショナル・スリープ財団という非政府機関が一九九〇年に設立され、前出の疫学調査を実施したり、睡眠障害や睡眠医学の啓蒙活動を推進しています。しかも、その対象は、アメリカの国内ばかりでなく世界全体なのです。全世界の睡眠管理のイニシアチブを取る、というアメリカのなみなみならぬ姿勢のあらわれです。
アメリカの大学の医学部では睡眠医学が一九九六年から必修科目になりました。睡眠医学の認定医制度もできました。交代勤務の効率的なメニューを提案してくれるビジネスも
稼働しています。いま、アメリカには一五〇〇を超える睡眠障害専門のセンターがあり、全米睡眠障害協会が認定したクリニックが約四〇〇あります。障害専門の専門家(認定医・技士など)の名簿は電話帳ぐらいの厚さになります。
睡眠のたいせつさをキャンペーンするにも、さまざまなプログラムがあります。なかでも、私が感心するのは、アメリカの睡眠学会が毎年募集する高校生の懸賞論文です。優秀な論文には賞を出し、学会の機関誌に掲載しています。年ごとに応募がふえ、すぐれた論文が発表されています。高校生の関心を高めるのにみごとに成功したのです。
このほか、専門家を養成するコースや社会人の研修コースもたくさん用意されています。医療産業も活気づき、さまざまな機器を開発しています。いまや、睡眠医療はブーム期を迎えつつあるわけです。

世界中で睡眠研究が盛りあがっている

睡眠研究はいま、こうした時代の要請をふまえて、大きな飛躍の段階にさしかかっています。多くの研究者が協力する国際的・学際的な研究ネットワークが急速に育ちつつあります。
一九八八年には世界睡眠学会連合(WFSRS)が結成されました。これは、北米、ラテンアメリカ、ヨーロッパ、アジア、オーストラリアなど地域的な睡眠関連語学会を統一体として結合する機関です。私はWFSRSの創設に携わった委員の一人ですが、各国の代表が集まって議論した当時の熱気はいまでも記憶に鮮やかです。
WFSRSの大会は四年ごとに開催されます。第一回が一九九一年にフランス、第二回がバハマ、第三回がドイツでした。第四回はカナダで二〇〇三年に開催されることになっています。
WFSRSはまた、一九九二年に睡眠研究の国際交流を推進するための研修共同体を組織化し、若手研究者の支援を開始しています。これまで層の薄かった睡眠学の専門家ないし後継者を積極的に養成しようという狙いです。未来を担うすぐれた研究者を養成することの重要性は、睡眠研究そのものの重要性と同じです。そのために世界各国から高い研究水準と実績をもつ睡眠研究室約四〇ヵ所を選び、そこで若手研究者が研修を希望するさいには、往復の旅費を支給するのです。私の研究室は、日本でただ一つ、この研修共同体が認定する睡眠研究室になっています。
わが国を除いて睡眠研究が比較的低調だったアジア地域にも、最近になって睡眠と睡眠障害に対する関心が急速に高まり、ここ数年間に中国、韓国、香港、インド、タイ、イスラエル、マレーシアで、自国の睡眠学会があいついで創設されました。インドネシア、シンガポール、台湾などでも準備活動が始まっています。その背景には、工業化に伴って睡眠環境が悪化しつつあることや睡眠習慣が先進工業国共通のパターンとなって、睡眠障害が激増していることが指摘されています。
こうして一九九四年にはアジア睡眠学会(ASRS)が結成されました。ASRSの大会は三年ごとに開催されることになっていて、第一回は東京(日本睡眠学会の定期学術集会と合同して一九九四年)、第二回はエルサレム(イスラエル睡眠医学会の大会と合同して一九九七年)、第三回はバンコク(タイ睡眠学会の大会と合同して二〇〇〇年)です。
このほか、インターネットによる交信が発達するにつれ、睡眠に関するホームページも飛躍的にふえました。外国語(主として英語)の読める人なら、各国の睡眠学会や関連団体が発信している多種多様の睡眠や睡眠障害についての情報に圧倒されることでしょう。まさに、情報の洪水といっても過言ではありません。ささやかながら、日本睡眠学会もホームページを開設していて、専門家向けと一般向けの両方の情報を提供しています。

日本の睡眠医学の現状は深刻そのもの

ひるがえって、わが国ではどうでしょうか。アメリカの専門家から「アメリカよりもひどい睡眠不足の国」と指摘されている日本では、睡眠および睡眠障害の対策は機構面でも研究面でもほとんど整備されていません。現在わが国の大学には専門家を養成するための学科や講座がありません。医学部には睡眠医学のコースもありません。「睡眠科」や「睡眠外来」を主看板に掲げた診療所や研究機関も皆無に近いのです。たいていは、精神科や神経内科の業務の一部として、睡眠障害を専攻する医師が診断や治療に当たっているのです。
日本睡眠学会は一九七七年に創設されて以来、着実に発展してきました。わが国ではこの分野の研究が世界最高水準にあるといえるのです。
にもかかわらず、睡眠および睡眠障害に対する研究体制は、機構面でも研究費の面でも、ほとんど整備されていません。現在のところわが国では、睡眠研究を実施する公認の研究機関や研究費がいちじるしく欠如しているのです。また、大学院で睡眠学を専攻して学位を得ても、将来研究を発展させることのできる就職口がありません。
このような現状では、過去十数年間にわたって世界に先導的な研究活動を維持してきたわが国の睡眠研究の未来は、かならずしも楽観を許さなくなっています。もはや、これまでのように個々の研究者が自己の興味と情熱で研究を発展させてきたような規模では、社会の要請に対応できないのです。アメリカのように、国家レベルでの早急な対策が望まれるのです。
21世紀には難病のなかに睡眠障害の占める比重が増加すると予測されています。したがって、睡眠科学と睡眠医学の役割がますます重要になることは疑いありません。では、近い将来に予測される睡眠科学および睡眠医学の学術的・社会的ニーズに対処するためには、どうすればよいのでしょうか。答えは単純で明快です。
第一には、わが国に睡眠研究のための公的機関を早急に創設すべきことです。第二には、睡眠研究を担う優秀な人材をじゆうぶんに、公的に養成すべきことです。さもないと、21世紀に生じる睡眠関連の諸問題に的確に対処できなくなり、国民にいちじるしい損失をもたらす結果を招くことになるでしょう。

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